水不足は21世紀最大の危機！！

みなさんこんにちは

特殊水処理機『新ん泉』の櫻井です。

春は雪解け水があらたな生命を育む大事な資源循環の開始の時期です。

しかしその生命を維持し、生命を育む水資源が大きな危機に直面しつつあります。

21世紀半ばには世界各地で大規模な水不足が生じると予想されています。

生命に不可欠な水不足について今回は話をすすめてみましょう。

水不足１０億人以上！

2007年に国連の気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）のパチャウリ議長は４月６日第二作業部会の報告発表（環境省ホームページ：政策決定者向け要約　環境省確定訳 [PDF 1.5MB]）の記者会見で

『地球温暖化により真水の確保が難しくなり、その影響は2050年には少なくとも十億人に及ぶとする』という声明を出し、当時大変な話題になりました。

そしてそれから15年経った2022年2月28日公表のIPCC「第6次評価報告書」第二作業部会の報告（環境省ホームページ：添付１ IPCC/AR6/WG2報告書の政策決定者向け要約（SPM）の概要 [PDF 441 KB]）でも同様に温暖化の影響と水不足に関する指摘がされています。

温暖化が世界に及ぼす影響を予測した報告では、温暖化が氷山の溶融、川の流れの変化、海面上昇、異常気象の多発、沿岸部の災害、一部生物種の消滅など、自然や生態系に大きな影響を及ぼすと指摘されています。

また温暖化だけではなく安全な水へのアクセスができているかという問題もあります。

WHOによると2020年時点で、世界人口の74％（58億人）が安全に管理された飲料水サービスを使用できていたと報告されています。

逆に言うと20億人以上の人々が「水ストレスの国」に住んでおり、糞便で汚染された飲料水源を使用しているとしています。

実際に微生物などに汚染された飲料水は、下痢、コレラ、赤痢、腸チフスなどの病気を感染させる可能性があり、毎年485,000人の下痢死を引き起こしていると推定されているため、これもまた大きな問題です。

アジアでは、中央・南・東・東南アジアの大河流域で、人口増と生活水準の向上から需要が増す真水の確保が難しくなり、その影響は50年代までに少なくとも十億人に及ぶとしています。

水不足は国境を越える

水不足は従来、地域に限定された問題でした。

水の需要と供給を調整するのは、一国の政府の役割だったのですが、今、その性格が変わり、国際的な穀物取引の形で水不足問題は国境を超えています。

地下水が減少すれば、穀物生産量は減る。

世界最大の穀物生産国である中国も例外ではありません。

華北平原では過剰揚水が原因で浅い帯水層の枯渇が広がっている。

農民は大深度の化石帯水層（氷河期に長い間かけて蓄えられた地下水：IPSJ）に頼らざるを得なくなっていて、化石帯水層には水が補給されることはない。

華北平原の一部では、地下３００メートルの深さから水を汲み上げる小麦生産農家も出るようになっています。

インドの水不足はより深刻です。

現時点で、インドの主食である小麦と米の収穫量は増え続けている。

しかし、これから数年のうちに灌漑用水の不足が技術の進歩では補うことができないほど拡大し、中国で見られたように、収穫量が減少する地域が出てくると考えられています。

中国とインドに次いで、水が大量に不足する国々はアルジェリア、エジプト、イラン、メキシコ、パキスタンであり、アルジェリア、エジプト、メキシコの３国は、すでに大量の穀物を輸入しています。

灌漑の拡大により、１９５０年から２０００年の間に世界の穀物収量は３倍になった。

中国、インド、パキスタン、メキシコなど世界でも最大級の人口を抱える国々の多く、また中東、北アフリカのほとんどの国々は、過去２０年から３０年、地下水資源を文字通りただで使ってきた。

今、この貴重な資源の管理を誤ったツケが回ってきたといっても良いでしょう。

１トンの穀物を生産するには水１，０００トンが必要です。水不足は即食料不足となり、人類の生存を左右する大問題なのです。

日本も深刻な水不足！？

日本は、年間降水量が平均１７５０㎜と世界平均の２倍で、世界有数の多雨地帯です。

世界各地で起きている水不足の問題は、一見、日本人にとって遠い問題のように思えるかもしれません。

しかし表に示すように毎年約440億トンの水を食糧の形で輸入しており、日本の水不足も相当に深刻な問題です。

食料自給率４０％の我が国は、６０％の食料生産に必要な農地と農業用水を海外に依存しているということになります。

日本が海外に依存している農地は日本の農地の２．４倍、農業用水では４４０億トン／年と推計されており、日本は食料という形で世界中から大量の水も輸入しています。

世界で水不足が深刻化すれば、直ちに日本の食に影響が出るのです。

水不足は一般に農業用水の不足を意味します。

なぜなら、各国では水使用量の３分の２以上を農業用水が占めており、節水対象の筆頭におかれる場合が多いからです。

米国のシンクタンク、国際食糧政策研究所（ＩＦＰＲＩ）と国際水管理研究所（ＩＷＭＩ）は、世界全体で２０２５年までに、農業用水不足によって、現在の米国の生産規模を上回る年３億５０００万㌧の穀物供給が失われる恐れがあるとの報告書を発表しています。

特に途上国では、急速な人口増や都市化などから、今後２０年の水の使用量が少なくとも５０％増加すると予測。

水獲得競争の激化で農業用水の利用が著しく制約され、食料生産に深刻な悪影響をもたらすと警告しています。

地球温暖化と人口増などによる水不足は今後人類最大の問題となってきており、それは日本も直撃の大問題なのです。